投稿ガイドライン

2017年6月30日改定

投稿資格

原稿内容

投稿原稿（以下，[ 　]は和文論文誌）

1. 本学会論文誌に投稿しようとするすべてのカテゴリーの原稿は，同一内容のものが学術的刊行物を含む他の刊行物に公表(投稿中を含む)されていないものでなければならない。ただし，学会・研究会等の抄録集，配布が限定された会議報文集，社内報，紀要，および本会編集委員会が認めたものを除く。同一内容のものとは，他の刊行物に公開された論文等の内容に対して，新たな知見，データ，考察などが加えられていないものとする。
2. 英文論文誌 投稿原稿のカテゴリーは，Review，Rapid Communication，Article，Technical Material，Letter to the Editor，Corrigendumとする。言語は英語とする。（Special Issueは，関心の高いテーマや将来性のある新しい分野について定例の号の中に組み込んで発行する。）
3. 和文論文誌 投稿原稿のカテゴリーは，総説，速報， 論文，技術資料，コメント， 訂正とする。
4. Review[総説]，Article[論文]，Technical Material[技術資料]のページ数は刷り上り10ページ以内を標準とする。Rapid Communication[速報]は，刷り上り4ページ以内とする。
5. Rapid Communication[速報]を投稿する場合は，他に優先して掲載を希望する理由を，投稿システムの通信欄に明記する。
6. 原稿は，英文論文誌にあっては，本「投稿ガイドライン」および「Instructions for Authors」に，和文論文誌にあっては，本「投稿ガイドライン」および「投稿の手引」にしたがって執筆する。これらに準拠していない原稿は受け付けない。
7. 投稿原稿は，英文論文誌にあってはTaylor & Francis Online の論文投稿ページによる電子投稿，和文論文誌にあっては日本原子力学会論文投稿システムによる電子投稿により受け付ける。

投稿カテゴリー（以下，[　 ]は和文論文誌）

1. Review [総説]特定の研究分野・研究課題・技術などについて，背景，重要性，進捗状況，今後の発展の方向などを含めて，国内・国外を問わず幅広く概観したもの。その分野の重要な研究項目が取り上げられ，系統的に記載されているもので， 単なる個別的研究結果の羅列でなく相互関連が明らかにされているもの。
2. Rapid Communication [速報] 新規性のある重要な発見または結論を含み，他に優先して掲載する価値があると編集委員会が認める研究結果の原著速報。後日，Article [論文]として投稿できる。
3. Article [論文] 新規性のある結論や事実を含む研究結果の原著論文。試料・装置・設備・施設等の設計・製作・試験・運転・解析などに関する新しい知見や成果は，本カテゴリーとする。
4. Technical Material [技術資料] 従来の諸説の系統的整理や各種の設計・製作・試験・運転・解析などの成果，あるいはそれらをデータベースやコード等としてまとめたもので，実用的価値があるもの。発表済み論文内容を補足・網羅する報告を含む。
5. Letter to the Editor [コメント] 掲載論文に対する質疑応答や意見や提案など。
6. Corrigendum [訂正] 掲載論文の内容についての著者からの訂正。

掲載料および別刷代

1. Review [総説]，Rapid Communication [速報]， Article [論文]，Technical Material [技術資料]， Letter to the Editor [コメント] の掲載料は別に定めるところにより，著者負担とする。
2. 別刷は別に定めるところにより著者負担とする。

受付原稿の取り扱い

1. 受付原稿は別に定める審査手順にしたがって編集委員会が採否を決定し，著者に通知する。
2. 原稿の修正を求められた場合には，著者は審査所見に対する回答および修正原稿を審査手順に定める期限内に再提出する。
3. 編集委員会において掲載決定した後でも，掲載料を支払えない場合などには，掲載を取り消す場合がある。すでに印刷にかかっている論文が，著者の責任により「撤回」された場合は，その間の印刷に要した費用は著者負担とする。

著作権

掲載論文の著作権は，本会に帰属する。したがって，他の出版物に掲載する場合は，本会の承諾を得なくてはならない。また，無断で複写できない。なお，他の出版物の著作権と抵触する場合は，著者の責任において，あらかじめ著作権使用の承諾を得ておくこと。

著者の責任

掲載された論文の内容についての責任は，すべて著者が負うものとする。原稿がすでに発表された内容を「引用」の範囲を超えて含む場合，投稿システムの通信欄にその情報（タイトル，雑誌等名，頁号巻年等の発表形態）を記入するとともに，３．(1)で規定するとおり，発表形態が本会編集委員会が認めたものであるか，または発表内容が投稿原稿内容と同一ではないこと，および著作権上問題とならないことを著者の責任で確認する。
（※注 ７．著作権および８．著者の責任については， 日本原子力学会「論文投稿の際の著作権および二重投稿についての注意点 」および「論文投稿に関するQ&A 」Taylor&Francis社 「Using third-party material in your article」 なども参照のこと。 ）  

改定

本ガイドラインの改定は，編集委員会が決定し，理事会に報告するものとする。

附則

１　平成24年5月30日編集委員会承認。同日施行
２　平成28年5月23日　規定（規約）からガイドラインへ改定，同日編集委員会起案，平成28年5月24日理事会承認
3　 平成29年6月30日編集委員会（メール審議）承認